川島会計事務所SiteMap
川島会計事務所
HOMECONTENTSタックスニュースタックスニュース平成24年タックスニュース 2012.04.23


企業毎の広告戦略

戻 る(平成24年の記事一覧へ)
 事業の成功を考える際、よりよい製品やサービスを作ることが必要なのはもちろんですが、それと同じくらい、どれだけ効率的に自社の製品やサービスを市場にアピールすることが出来るかということが重要になってくるでしょう。

一口にアピールするといっても、宣伝、広告の手法は数多くあり、どの方法が効率的な宣伝につながるのかというのは企業の規模や業種毎でさまざまです。

 広告をまず二種類に大きく分類すると、オンラインとオフラインで分けることが出来ます。

オンライン広告とは、ウェブサイトやEメールなどに掲載される広告のことで、インターネット上に掲載される広告をいいます。

一方、オフライン広告とは、新聞広告、TVやラジオのCM、タウン情報誌や雑誌の広告、チラシ、ダイレクトメールなど、つまりオンラインでないものがそれに当たります。

 広告を出す目的としては、企業の認知度を高める、商品の購買につなげる等が考えられますが、中小企業が広告をうつ場合、大企業と同じように高額な資金を投入することは難しいですので、商品がより売れ、かつ、短期で利益があがる仕組みをつくることが大切でしょう。

 オフライン広告であれば、アピールするエリアや読者層を限定したタウン誌への掲載や、一定地域のみに流れ、日程も限定されているTVCMなどが有効でしょう。

大々的に広告をうつより費用をおえることができるうえ“限定”されている分、どの程度効果があがったのか、自社のモデルとして検証することも可能になります。

 オンライン広告についてですが、種類や費用がさまざまに設定されていますので、検討する際には多角的に確認することが必要です。

例えば、ウェブに掲載するバナー広告は、掲載することで費用が発生するケースが多く、ページビューや露出する機会が多いサイトほど掲載料は高額となります。

あまり費用をかけずに掲載してみたいという際に注目されるのが、PPC広告です。

PPCとは、Pay Per Click(ペイ・パー・クリック)の略で、広告が実際にクリックされた回数分だけ費用が発生するものをいいます。

検索エンジンで設定していたキーワードが入力されると、検索結果画面に広告を表示することができるタイプのものが有名で、日本では、グーグル(Google)社が提供するアドワーズ、Yahoo!JAPANなどに掲載されるオーバーチュアの2種類が代表的です。

これらは無料で効果測定をすることもできますので、一度試してみると今後の参考にもなるでしょう。

ただし、検索件数が少ないキーワードを設定してしまうと、効果が半減しますので注意が必要です。

また、緊急に目立たせたいと思っても、そのような瞬発的効果は薄いので、計画的に実行することをお勧めします。

 このように、一口に広告と言ってもさまざまな媒体があり、それを受ける受け手の感性もさまざまです。

自社の製品やサービスを紹介するのにどの媒体がマッチするのか、今一度検討されてはいかがでしょうか。


(記事提供者:(株)税務研究会 税研情報センター)


記事提供:ゆりかご倶楽部




   川島会計事務所
人間中心のTAXを見つめています