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HOMECONTENTS有形減価償却資産の法定耐用年数 建物付属設備


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減価償却とは 減価償却の方法 固定資産の取得価額 資本的支出と修繕費 定率法による減価償却費の計算方法と会計処理 定額法による減価償却費の計算方法と会計処理

建物付属設備

参考 新・法人税通達が公表 耐用年数 設備の判定明確化
減価償却資産の耐用年数の適用に関する取扱通達会計の詳細 1 (pdf) 2009.0.13
減価償却資産の耐用年数の適用に関する取扱通達会計の詳細 2 (pdf) 2009.0.13
耐用年数の適用等に関する取扱通達の付表 (pdf) 2009.0.13

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建物付属設備の法定耐用年数表

構造用途 細目 法定耐用年数
電気設備 蓄電池電源設備 6
その他のもの 15
給排水設備
15
衛生設備
ガス設備
冷暖房通風ボイラー 冷暖房設備(冷房機の出力22KW以下 13
その他のもの 15
昇降機設備 エレベーター 17
エスカレーター 15
消火、排煙、災害報知設備
及び格納式避難設備

8
特殊ドアー設備 エヤーカーテン又はドアー自動開閉設備 12
ア−ケード、日よけ 主として金属製のもの 15
その他のもの 8
店用簡易装備
3
可動間仕切り 簡易なもの 3
その他のもの 15
前掲以外 主として金属製 18
その他のもの 10

弥生会計で減価償却ができます。

建物付属設備の法定耐用年数表