メーリングリストを立ちあげた経験によりインターネットはまだ世間でさわがれているほど普及は実際はしていないという事実の認識をしました。
私は40代の後半でありますが、この年代は個人のメールアドレスを持っている人は少ないです。
しかし、やろうとおもっている人はかなりいるという事実も確認できました。
3年以内には少なくても5〜6割以上は一般家庭でも広まっていることでしょう。
5年では7〜8割を超えると思います。
10代、20代の携帯電話の世界ではすでに当たり前です。
これらをふまえると企業においても早く準備をしなければならないと感じます。
インターネットは特にホームページの作成過程を踏むことによる企業の活性化に効果が高いと思われます。
HPの作成は試行錯誤の連続であります。
経営もしかり、同じであります。
今、必要なのは、今までのやり方を変革することです。
その変革を実行することです。
何がおこるかわからないHPの作成は試行錯誤の中からつくらざるをえないので、経営者が求めているもの、自分がどの方向に向いているのかを考えさせてくれます。
今、必要なのはプラスと思われることをやることです。
一般家庭にインターネットが広まったときに、はっきり言ってウェブサイトのない企業は今でいえば電話のない会社と同じようなものとなるでしょう。
携帯電話がこれほどまでにひろまっている。
携帯でのインターネットは現在メールが主体ですが、携帯によるHPの情報はそれこそ上記の年数をまたなくて訪れるでしょう。
そのときでは遅きに失するでしょう。準備をするのはいまでしょう。
なにか行動を起こすのも今でしょう。
今、やらなくていつやるのでしょう。
21世紀の10年間はインターネットを道具として手段としてうまく活用した企業が伸びるでしょう。活用できない企業は生き残ることはできないといっても過言ではありません。
電話のない企業がないのと同じように。
これは、インターネットを導入・活用していない企業に対しての啓蒙を超えた警告でもあります。
いつの時代も社会の流れに乗れない企業はほろんでいく鉄則があります。
インターネットをどうしてもやりたくないのであれば、インターネットの必要のない業種に転換していかねばなりません。
しかし、およそ、電話とFAXの必要のない業種は少ないでしょう。
それと同じにやがてなると予想されます。
税理士 川島博巳 2001/03/01 |


|
|
|